ピンサロの運営について

ここでは関西男性風俗求人への応募を考えている人のために、ピンサロについて説明している。
ピンサロは飲食店経営ではありますが、実際にはキスやフェラチオが行われている風俗店ですので、風営法の飲食許可を取る必要がある。

必要なものを簡単に言うと①物件の確保②「店舗型性風俗特殊営業」の許可を得る③ピンサロ嬢を集めつつ集客が必要。かかる費用としては○物件借入費用○内外装費用○許可取得費用○従業員募集費用○集客広告費用○HP作成費用○他、ランニングコスト等がかかる。ちなみに保健所への届け出は調理師免許がなくても講習を受ければ問題ありません。

またデリヘルでもあがったヤクザ対策ですが、会った場合でもしっかり名前(組織名)を言わせる方向で話を持って行きましょう。現在ではヤクザの名前を言っただけで警察が動きますので、言わない人は相手にする必要もありません。

ピンサロ経営は必ずしも繁華街である必要はなく、都市郊外でも十分経営は成り立ちます。店舗型風俗よりも敷地免責は少なくて済み、地代家賃を抑えることも可能です。

さて、具体的な売上に関して。

1日の客数が80人として客単価を5000円とすると、1日の売上は40万円。学校や仕事終わり、飲み会の終わる深夜の時間帯は客数も増えるでしょうからプラスαは見込める。

女の子の平均給与は1日20000円で1日の平均出勤人数が10人とすると1日の人件費が20万円(ランカーなどの人気嬢には指名料等もプラスします)。おしぼりやドリンクに費用が50000円とすると1日の利益は約15万円、1ヶ月だと450万円程になります。ここから男性スタッフの給与等も引くと、オーナーの手取りは大体100万を切るくらいでしょうか。

ピンサロを含む現在の経済状況について。

ピンサロは客単価による売上に対する影響はないに等しいため、売上=客数と考えることができる。風俗業界の中でもピンサロを始めとする性風俗は個人消費の落ち込みがそのまま売上の低下に直結する。個人の消費は所得に反映されるものだが、ピンサロのようなコストパフォーマンスのいい性風俗店は個人所得の影響(社会状況の影響)を受けにくいと考えられている。それにしても、営業力の低いピンサロ店は社会状況の影響をまず第一に受けるため、ディスカウント戦略などの営業展開を図り始めたところを見ると風俗業界の一つの指標になってくる。その際優良店は企画力によって営業展開を図り、客数を確保しなければならない。

当然個人の所得が下がれば価格も下げていかなければならず、これが優良店に広がり業界全体に停滞が進行すると、本格的なピンサロ不況と言える状態になる。確かに価格を下げることは客数を上げて売上を確保する方法として当然の手段だが、収益率の悪化を招く恐れもあるので、このような状況下では設備投資の見送りや経費・人件費の削減などで収益をなるべく確保する。しかしこの人件費の削減というのがピンサロ嬢のパフォーマンス低下につながり、顧客満足の低下から収益減につながっていくなど、悪循環に陥る可能性がある。つまりピンサロにとっては人件費こそ最重要課題であり、働く女性側としても「風俗=高収入」であるから就業するのであって、ここが確保されなければまず経営は難しくなってくるであろう。

理想としては、価格を下げた際に陥りがちなサービスの低下を落とさずに、むしろ安い料金で良質なサービスをすることで客数を増やすことで、人件費の削減をなるべくしないような方向へ持っていく。つまり5000円で9000円レベルのサービスをし、前よりも客が増えれば売上がキープでき、女の子の給料もキープできるので、これが一番の解決策になる。しかし言葉では簡単だが、実際にこれを実現するのはなかなか難しく、経営者側が女の子たちに心得させても上手くいかない可能性が高い。

この実現のためにもまず会社としては雇用改善を実施し、社会保障制度をしっかり活用することが重要だ。ピンサロは一般的に就労期間が短いと見られがちだが、集客力のある従業員であれば長期に就労する傾向にあるため、その際には一般的な企業と同様にしっかりと社会保険制度を取り入れる必要がある。集客力のある就労者の流失は店の経営に関わる重大な問題なので、それを防ぐためにもしっかりした雇用関係を築いておく必要がある。

またピンサロの就労者の平均年齢は20代中盤頃で、適正年齢に応じて次の就労先にちゃんと再就職できるようフォローできるとベスト。例えばピンサロ後は熟女系のソープやデリヘル等に移れるように系列店を作ったり、コネクションを用意しておくなど。

また厳しい経営状況だからこそ、従業員が働きやすい労働環境を作ることが大事。例えば待機室や店内を清潔感のあるものに整備するなど。経済的に厳しいからこそ先送りにされがちな点ではあるが、ここに投資することによって結果的に集客力のある従業員が長期就労してくれてプラスになるので、積極的に投資すべきだろう。